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毎日のように調理に使う便利なキッチン家電のひとつが電子レンジです。
使用頻度が高いからこそ故障する可能性もありますし、引っ越しなどで不要になる場合もありますよね。そんなときに、電子レンジの処分の仕方を御存じですか？

電子レンジは、冷蔵庫や洗濯機といった家電とは法律上の扱いが異なり、処分方法も異ります。
今回は、そんな電子レンジの処分方法をご紹介します。ゴミとして処分するだけでなく、下取りしてもらったり販売するお得な方法も紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

小型家電リサイクル法について

電子レンジを処分する際にポイントとなるのが、家電類のリサイクルに関する法律です。まずは「小型家電リサイクル法」を理解してください。
小型家電リサイクル法は、小型家電（電子レンジ、掃除機、パソコン、携帯電話など）に含まれる価値のある金属（鉄、アルミ、銅、貴金属、レアメタルなど）を資源としてリサイクルすることを目的とし、多くの家電を対象としてリサイクルを進めていくための法律です。対象品目を製造したメーカーにはリサイクル義務が生じ、使用済みの対象品目をメーカーに引き渡すことができるのです。他にも、市町村や認定事業者が使用済み小型家電の回収を行うことになっています。
品目により処分等の扱いが異なり、お住まいの地域によって具体的な回収方法などが異なっていますので、処分の前に自治体のHPなどで確認してくだい。

電子レンジは粗大ゴミ？

電子レンジの分類が粗大ごみか不燃ごみかは、自治体によって違います。従って、処分にかかる費用も自治体によって違ってきます。電子レンジの処分に先立って、お住まいの地域の自治体に問い合わせてみることが重要です。

自治体が電子レンジを粗大ごみに指定している場合の処分の流れは以下のとおりです。

1. 粗大ごみを出したいという旨を自治体に連絡します。

（連絡方法は、電話やインターネットなど、自治体によってまちまちです）

2. 電子レンジを出す日時と場所や処分にかかる費用などが指定されます。
3. 自治体が販売する費用分のシール＝ごみ回収券を購入します。自治体指定のコンビニや店舗などで購入できます。400円前後が目安です。
4. 処分する電子レンジの見えやすい部分に回収券シールを貼り付けて、指定された日時に指定された場所に出します。

一方、電子レンジが不燃ゴミに指定されている場合は、特に事前の申し込み等は必要ありません。自治体で指定された曜日に所定の場所に電子レンジを捨ててください。費用はかかりません。
※自治体によっては、その日に捨てられる品目を限定している場合がありますので、HPなどで事前に確認しましょう。

廃棄以外の処分方法

自治体でゴミとして処分する方法以外にも電子レンジの主文方法があります。

家電量販店で処分する

多くの家電量販店が小型家電を有料で引き取ってくれます。小型家電リサイクル法に基づく対応です。
引き取りは、自分で持ち込むのが基本ですが、自宅まで取りにきてくれる家電量販店もあります。その場合、多くの家電量販店では出張料金が発生します。
また、新しい電子レンジを購入する際に、下取り金額分が割引きされるケースや、無料・安価で引き取ってもらうケースもあります。家電量販店ごとに、引き取り条件や料金などが異なるのでHPなどで確認してください。

買取業者に依頼する方法

リサイクルショップなどの買取業者のところに持ち込む方法もあります。
製造から3～5年以内で動作に問題ない電子レンジであれば、買い取ってもらえる可能性があります。きれいに掃除されていて、説明書や付属品もすべて揃っていればより高額になります。
今は、インターネットで複数の店の見積もりが取れたり、自宅近くの最適なお店を探し出すことができるので活用しましょう。

回収業者に依頼する方法

不用品の回収業者に引き取りを依頼する方法です。
出張引き取りと配送引き取りがあります。出張引き取りは、トラックの台数で料金を設定されるケースが多く、電子レンジひとつだけでもトラック一台分の費用を請求されます。そのため、引っ越しなどで大量の不用品を処分するときには向いていますが、電子レンジひとつだけだと割高になってしまいます。
電子レンジだけを処分するときは配送引き取りがおすすめです。ダンボール箱などに電子レンジを入れて送ることができます。送料だけで処分できるというわけです。

ネットで出品する方法

ネットオークションやフリマサイトを利用して電子レンジを処分する方法です。
発送手配の手間や、多少の手数料がかかるのですが、リサイクルショップなどの引き取りよりも高い値段で売却できる可能性があります。
最新型の電子レンジであれば、比較的高額で売れることもあります。

最後に

いかがでしたか。
電子レンジの適切な処分方法は、電子レンジの状態によって異なりますし、自治体によっても異なります。処分の方法によっては費用がかかったりかからなかったりもしますし、場合によっては収入源にさえなるのです。

地域の環境のこともよく考えて、資源としてリサイクルできるものは有効活用しながら、電子レンジを適切に、そして、お得に処分しましょう。

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